『行動経済学で「未知のワクチン」に向き合う』(著：佐々木周作，大竹文雄，齋藤智也)
新刊を中心に，小社刊行の本を毎月いくつか紹介します．プロローグ 佐々木周作
漫画家・手塚治虫の作品『陽だまりの樹』には、このような場面が描かれている。2 コマ目の後ろ姿は、大阪大学の原点の一つである「適塾」を設立した、江戸時代後期の蘭学者・緒方洪庵のものである。6 世紀以降、日本でもたびたび流行してきた天然痘に対する免疫を獲得するために、洪庵らは 1849 年開設の大阪・除痘館を拠点として、牛の天然痘とされる牛痘にかかった子どもにできた膿を、天然痘にまだかかっていない子どもに接種するという「牛痘種法」を広めようと奔走した。
従来、天然痘に対しては、牛痘でなく天然痘そのものに罹患した人にできたかさぶたから、吸入や接触などで感染させて抗体を得ようとする「人痘種法」が試みられていたが、技術的な困難さから逆に感染や流行の拡大につながることもあって、定着しなかった。牛痘種法は人痘種法に比べて安全性が高く、英国の医師エドワード・ジェンナーが 1790 年代に手法を確立して以降、世界で一気に広がった。日本で牛痘種法が始まったのは世界に 50 年ほど遅れてのことだったが、当初は牛由来という奇妙な手法への抵抗感が強く、『陽だまり樹』で描かれていたように「接種を受けると牛になる」などの風評も広まって、なかなか信頼してもらえなかったという。
このような啓発に関わる苦労を、洪庵は『除痘館記録』で次のように書き記している。
「市中には牛痘は益がないばかりでなく、かえって小児の体に害があるというような悪説がながれて、誰一人牛痘を信ずるものがいなくなった。やむを得ず、少なからぬ米銭をついやして種痘日に四、五人の貧しい小児を集めたり、四方へ走りまわって、牛痘のことを説明して勧めたりして、三、四年に及び、ようやく再び信用されるようになった。その間に社中各自が辛苦艱難したことはとても書きつくせない」
(梅溪昇『緒方洪庵』〔吉川弘文館、2016 年、172 ページ〕掲載の現代語訳より一部調整)
牛痘種法は、接種を受けた子どもにできた膿から漿液を採取して別の子どもに植え継ぐという形式だったので、接種者が継続しないと、痘苗が途絶えることになる。そこで、痘苗が途絶えないよう、「少なからぬ米銭」という経済的インセンティブを活用して維持した様子がここに書かれている。洪庵らは、その他にも「引札」というチラシを発行して、牛痘種法の仕組みや安全性、接種後の生活の注意点などを一般の人たちが理解できるように説明した。引札には、次ページの「種痘啓発錦絵」のようなものもあった。天然痘の守り神である牛痘児が白い牛にまたがり、種痘針になぞらえた槍で疫鬼を駆逐する様子を描いたもので、勇敢な姿を見せることで子どもたちの接種意向を高める目的もあったと考えられる。
洪庵らの創意工夫に基づく実績が認められて、設立から 10 年ほど経った 1858 年に除痘館はようやく官許を得て、幕府公認の施設となった。それから約百年の歳月を経て、1956 年以降、日本では天然痘の発生がなくなった。80 年には、世界保健機関 (WHO) が天然痘の根絶を宣言した。
天然痘は、現時点において、人類によって根絶された唯一の感染症である。
牛痘種法と新型コロナ・ワクチン
本書の著者の一人である私・佐々木周作は、以前から手塚治虫の『陽だまりの樹』を愛読していた。新型コロナのパンデミックの最中に読み返したとき、緒方洪庵の奮闘のくだりがおよそ昔の出来事には思えなかった。パンデミックで目の当たりにしていることと、ほとんど同じことのように感じられたからだ。
「接種を受けると牛になる」という風評は、「ワクチンにマイクロチップが入っていて、管理される」や「ワクチンを打つと、腕に磁気が帯びて、磁石や金属がくっつくようになる」など、新型コロナ・ワクチンにまつわる誤情報や都市伝説と通ずるところがある。
「引札」でわかりやすい情報発信に努めたり「種痘啓発錦絵」で接種を促したりする工夫は、新型コロナ・ワクチンに関する各国政府の情報発信や、たとえば、「ワクチン接種を受けて、ヒーローになろう」という米国の市民向けメッセージ、英国エリザベス女王のような著名人らが率先して接種を受けて人々にも呼びかけた取り組みなどと通ずるところがある。
これらの共通点を指摘することで、私は、人類に学びや成長がないと主張したいわけではない。むしろ、パンデミックが発生する度に、新しいワクチンに戸惑うことの方が当たり前なのだと思う。牛痘種法は、漿液を種痘針につけて、上腕の表皮直下に小さい傷をつけてすり込むということを 5〜6 カ所やる。抵抗感を覚える方が普通だ。新型コロナのパンデミックでは、「mRNA (メッセンジャー・アール・エヌ・エー) ワクチン」という新しい科学技術が採用されて、通常よりはるかに短期間で開発され、社会に導入された。これまで実装されたことがない科学技術に対しては、不安を感じる方が普通だ。したがって、これらを受け入れてもらえるように政府などの機関が創意工夫を凝らして人々に働きかけることもまた、パンデミックの度に毎回必要になるはずだ。
「未知のワクチン」と行動経済学
新型コロナのパンデミックの初期、私は行動経済学者として、本書の共著者でもある大竹文雄先生とともに、人々が自らソーシャル・ディスタンスをとったり感染予防に努めたりしようと思えるナッジの研究開発に取り組んでいた。人間の意思決定の特性をふまえて自発的な行動変容を後押しするコミュニケーション手法を、行動経済学ではナッジと呼ぶ。研究の結果、「あなたが外出をやめ、『3 密』を避け、手洗いやマスクをすることで、身近な人の命を守れます」という利他性に訴えるナッジ・メッセージが、「あなた自身の命を守れます」という利己性に訴えるメッセージなどと違って、実際に人々の外出控えを促進する効果を持つことがわかった。一方で、この促進効果は短期間しか続かないこともわかり、人々の行動変容だけに頼り続けることの難しさも露呈した。この発見から私は、人々の行動変容で感染状況をコントロールできている間に、感染症対策として機能する科学技術を人々が早く受け入れて、人々の行動変容に大きくは依存せずに感染状況をコントロールできる段階に移行する必要がある、と考えるようになった。ワクチンはその科学技術の筆頭候補だった。
しかし、行動経済学の観点から考えると、新しく開発されたワクチンを人々が受け入れる過程がスムーズに進むとは到底思えなかった。そもそも人間は、「未知なるもの」を避けたがる傾向を持っているからだ。曖昧性回避と呼ばれるこの特性は、たとえば、赤玉 50 個と白玉 50 個の入った箱 A と、赤白の比率が不明な箱 B があって、赤玉を引けば 1 万円もらえる状況だと、多くの人は当選確率の明らかな箱 A から引きたいと思い、当選確率が曖昧な箱 B を避けたがる、という現象として捉えられてきた。新しく開発されたワクチンは、予防効果が得られる確率も、軽度なものであれ重篤なものであれ、副反応が現れる確率も、かなり曖昧に感じられるものだろう。
確率が明らかになったとして、その確率の数値そのものに対しても人間は特徴的な反応をする。ノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カーネマンらが提唱したプロスペクト理論では、人が微小な確率を過大に評価する傾向を持つことが指摘されている。重篤な副反応が現れる確率が客観的には 0.0005％と極めて小さい数値だったとしても、主観的にはもっと高く、たとえば 5％くらいの水準で感じられるかもしれないということだ。このように、行動経済学は不確実な状況での人間の意思決定を研究し、他にも、損失を極端に嫌う損失回避や、それゆえに現状を変更する方が望ましい場合でも現状の維持を好む現状維持バイアスを発見してきた。たとえば、発熱などのかなりの頻度で現れる副反応による損失を気にして接種をためらうというように、それらの多くは「未知のワクチン」の接種を人々がひとまず様子見するように働くだろうと予想されるものだ。さらに、ワクチン接種の意思決定には、副反応の確率だけでなく、予防効果を得る確率、そもそも新型コロナに感染する確率など、さまざまなリスクが絡み合っていて、それらの交互作用としてワクチン接種を受けるかどうかにどう影響するかは複雑になってくる。
行動経済学は、現在と将来など、異なる時点間の意思決定の特性についても研究を重ねてきた。その発見をふまえると、人々が「未知のワクチン」の曖昧性や不確実性を何とか乗り越えて、接種を受けようという意向を持ったとしても、その意向通りに接種を受けられない人たちが出てくるだろうと予想された。人間は、遠い将来の計画を立てるときには理性的に選択をしようと決意するが、いざその計画を実行する段階になると、目の前の誘惑に負けて後回しにする傾向を持っているからだ。たとえば、「1 年後、1 万円受け取る」のと「2 年後、1 万 1000 円受け取る」のではどちらがいいか聞かれると、冷静に金額の高い 1 万 1000 円を希望する人でも、「今すぐ、1 万円受け取る」と「2 年後、1 万 1000 円受け取る」だと目の前の誘惑に負けて 1 万円の選択を実行してしまう。行動経済学では、このような意思決定の癖を現在バイアスと呼ぶ。現在バイアスの強い人は計画を後回しにしがちで、積極的な医療・健康行動をとりたいと思ってもなかなか実行できないことが知られていた。ワクチン接種を受けたいと思っても、今すぐ受けるかと言われるとすぐには実行できない人がきっと多いはずだ。
他者や社会のことを人間がどう配慮して意思決定するかも、行動経済学の主要な研究トピックだ。先に触れた利他性は、専門的に言うと他者の効用水準が自分の効用関数に含まれることで、他者の喜びを自分の喜びのように感じる性質である。不平等回避は、他者と自分の間に差があることを嫌がり、平等を好む性質で、これが他者と同じように振る舞うことで安心するという同調性につながり、逆に他者と同じように自分も振る舞わないと、守るべき社会規範を守れていないかのような居心地の悪さを感じるようにもなる。利他性は、他者や社会を守るために自ら接種を受けようという方向に働くと考えられる一方、自分以外の人が接種を受けて他者や社会が守られることからも喜びを感じるので、そういう場合には自分は接種を受けなくていいという方向にも働きうる。同調性は、周囲の大部分の人が接種を受けているときには自分も接種を受けようと思うように作用するが、周囲のほとんどの人がまだ接種を受けていないときには自分も受けなくていいと思うように作用しうる。これらの性質は、接種を促す効果も阻む効果も、両方持つ可能性があるのだ。
それでは、新規のワクチンという科学技術を人々に受け入れてもらうために、何ができるのか。日本の予防接種がさまざまな法改正を経て、義務接種から「努力義務」になっていることは私も知っていた。努力義務とは、法令で「〜するよう努めるべきである」「〜努めることが求められる」などと記されている義務のことだ。法令に基づき人々はできる限り予防接種を受けることが推奨されるものの、接種を強制するものでなく、接種を受けないことによる罰則も存在しない。つまり、努力義務のもとでは、人々が自発的に接種を受けようと思えるような施策が必要とされるということだ。こう考えたとき、自発的な行動変容を人間の意思決定の特性をふまえて後押しするコミュニケーション手法である、ナッジの考え方と共通するところが多いと私は思った。ソーシャル・ディスタンスの確保や感染予防行動の遵守を促すためのナッジの開発研究を行ってきた経験が、ワクチン接種でも活かせるかもしれない。
行動経済学者と感染症学者のコラボレーション
私は、「日本の人たちがどれほどの接種意向を持っているのか、多くの人が自発的に接種を受けようと思えるようなナッジはどういうものなのかなどについて、新型コロナ・ワクチンの接種が始まるより前に研究しておきたい」と共著者である大竹先生に提案した。ナッジはどんな状況でも・誰に対しても常に同じ効果を発揮するわけではなく、環境や対象によって効果が異なることが最新の学術研究で指摘されるようになっていた。だからこそ、どういう使い方なら大丈夫なのかを前もって確認しておく必要があると思った。同時に、「ワクチンの仕組みや効果は高度に医学的なので、この研究を現実の政策にとって意味のあるものにするためにも、私たち行動経済学者だけでなく、感染症学者と一緒にチームを組めないだろうか」とも相談した。そうして大竹先生から紹介してもらったのが、齋藤智也先生だった。さまざまな専門家が集う政府の有識者会議での齋藤先生の活躍に、大竹先生は感服されていた。幸運にも齋藤先生に参加いただけることになり、私たち三人は、2020 年 11 月に最初の研究打ち合わせを行った。日本で新型コロナ・ワクチンの高齢者向けの接種が始まる、およそ半年前のことだ。
本書は、それからの歩みと成果を紹介するものだ。おそらく「行動経済学やナッジの政策活用」という言葉から一般的にイメージされるものとは随分違ったものをご覧に入れることになるだろう。私たちの政策研究が順調に進んだのか・修正の連続だったのか、現実の感染症政策にとって意味のある研究ができたのか・そうでないのかは、本書を通じて読者の皆さんにご判断いただきたい。私個人としては反省点も多いが、それでも時間や情報の制約がある中で、「的」を大きくは外さずにやり通して、危機に寄り添いながら行う政策研究の一つのカタチを示せたのではないか、と思っている。読者の皆さんがどう感じられたか・皆さんだったらこのような政策研究をどう実践するか、ぜひ、あなたの感想や意見を聞かせてほしい。
本書で紹介する研究プロジェクトは、たくさんの機関や人たちから支援を得て実現したものだ。まず幸運にも、科学技術振興機構のさきがけ制度の「パンデミック社会基盤」領域で、私の研究課題が採択された。資金面の支援だけでなく、総括の押谷仁先生 (東北大学) をはじめとするさまざまな分野の研究者と議論を重ねたことで、感染症政策研究としての価値や貢献を引き上げることができたと思う。また、研究プロジェクトの途中から大阪大学感染症総合教育研究拠点に籍を移したことで、より集中して研究に取り組むことができた。感染症やワクチンの基礎研究だけでなく、科学情報の発信や政策提言も重視するという本拠点のビジョンに、私は深く共感してきた。一度獲得した任期なしのテニュア職を放り出して移籍する、という若手研究者としては酔狂な決断をしてしまったが、そんな私を応援して送り出してくれた、前所属先の東北学院大学の先生方にも感謝申し上げたい。その他にも、日本学術振興会から科学研究費 (基盤研究 (S・B))、課題設定による先導的人文学・社会科学研究推進事業、厚生労働省から新興・再興感染症および予防接種政策推進研究事業の助成と、経済産業研究所 (RIETI) の支援を受けた。
本書では、著者三名で実施した研究だけでなく、加藤大貴氏、黒川博文氏、丹治玲峰氏、中山一世氏との共同研究の成果も紹介している。また、本書の文章は、四名の共同研究者に加えて、経済学、心理学、感染症学、公衆衛生学といったさまざまな分野の研究者に事前のレビューをお願いした。快く引き受けてくださった赤塚永貴氏、石原卓典氏、井深陽子氏、河村悠太氏、南宮湖氏、三浦麻子氏に感謝の意を表したい。中でも、さきがけ制度でご一緒している、感染症学者で医師の南宮氏は、本書全体を通読していただき、大変有益なフィードバックとコメントをくださった。最後に、フィールド実験や社会実装など本書の研究プロジェクトにご協力くださった自治体の皆様、また、私たちの思いを受け止め、出版企画を進め、すばらしい編集をしてくださった日本評論社の尾崎大輔氏に感謝を申し上げる。
本書のうち、第 1 章から第 10 章までナンバリングされた本体の大部分の執筆は、佐々木が担当した。「大竹文雄の目」という当時の政策議論をまとめたパートは大竹が担当し、第 1 章・第 3 節をはじめとする医学関連のパートは齋藤が担当した。なお、特別な注記のない限り、本書の各章で「私」と表現するときは佐々木・個人を指し、「私たち」と表現するときは佐々木・大竹・齋藤の三名を指す。また、本書に登場する人物の所属や肩書きは、原則として言及している当時のものである。
参考文献
- 梅溪昇 (2016)『緒方洪庵』吉川弘文館。
- 緒方洪庵記念財団除痘館記念資料室編 (2015)『緒方洪庵の「除痘館記録」を読み解く』思文閣出版。
- 緒方洪庵記念財団除痘館記念資料室編 (2018) 『大坂除痘館の引札と摺りもの』緒方洪庵記念財団除痘館記念資料室。
- 古西義麿 (2002) 『緒方洪庵と大坂の除痘館』東方出版。
著者紹介
- 佐々木 周作 (ささき・しゅうさく) 大阪大学・感染症総合教育研究拠点・特任准教授。1984 年生まれ。大阪大学にて博士号 (経済学) を取得。専門は、行動経済学、実験経済学。行動経済学会の副会長とともに、中央府省庁や地方自治体のナッジ・ユニット等で有識者委員やアドバイザーを務める。三菱東京 UFJ 銀行 (現・三菱 UFJ 銀行) 行員、京都大学大学院経済学研究科特定講師、東北学院大学経済学部准教授等を経て、2022 年より現職。
- 大竹 文雄 (おおたけ・ふみお) 大阪大学・感染症総合教育研究拠点・特任教授。1961 年生まれ。大阪大学にて博士号 (経済学) を取得。専門は、行動経済学、労働経済学。新型コロナ・パンデミックでは、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会、基本的対処方針分科会等に参加した。著書『日本の不平等』 (日本経済新聞社、2005 年) ではサントリー学芸賞、日経・経済図書文化賞、エコノミスト賞を受賞。2006 年に日本経済学会石川賞、2008 年に日本学士院賞を受賞。大阪大学社会経済研究所教授、同大学大学院経済学研究科教授等を経て、2021 年より現職。
- 齋藤 智也 (さいとう・ともや) 国立感染症研究所・感染症危機管理研究センター・センター長。1975 年生まれ。公衆衛生学修士 (ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院)、医学博士 (慶應義塾大学大学院医学研究科)。医師。専門は、公衆衛生危機管理、バイオセキュリティ。新型コロナ・パンデミックでは、厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード、東京オリンピック・パラリンピック競技大会における新型コロナウイルス感染症対策調整会議等に参加した。厚生労働省厚生科学課健康危機管理対策室で東日本大震災への対応等公衆衛生危機管理、結核感染症課で新型インフルエンザ対策等に従事。2021 年より現職。2023 年より、新型インフルエンザ等対策推進会議委員も務める。